新たな人事課題 LGBTへの対応(前編)

8.9%

この数値は、国内における LGBTに該当する人の割合を示します。 ※電通ダイバーシティ・ラボ「LGBT調査2018」より


「LGBT」という言葉の浸透率は 7割ほどとの調査結果が出ている通り、 言葉としての認知度は低くはありませんが、


身近な存在であるとの認識は、 まだまだ高くはないのが現状です。


しかし、左利きの人や、AB型の人の割合と、 同じくらいであることを考えると、


社内でも 「LGBT社員は居ない」のではなく、 「カミングアウトをしているLGBT社員がいない」 だけであるのかもしれません。


ここ数年で、 経営課題としてのトピックに LGBT社員への対応について 取り上げられることが増えてきましたが


前提となる基本的な知識について、 まとめていきたいと思います。

WRITTEN BY
松永祐子

社会保険労務士/働き方最適化コンサルタント|ワークデザイン社労士事務所代表。社内に専門スタッフを持たない企業様の頼れるパートナーとして、同じ未来を見つめ、寄り添う姿勢を大切に活動。人事畑一筋15年の経験から、全体像を把握し、組織の本質的な課題解決を行うコンサルティングスキルが強み。

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